昨日のブログの続きです。
匿名 or 記名は、比較的、検討事項にあがりますが、やや抜け漏れがちなのは結果の公開範囲。
誰まで公開するか、を決めず（考えず）にアンケートを実施してしまうケースがあるため、要注意です。
目的、質問内容、記名/匿名によって、公開範囲は決まってくるかと思いますが、基本的に全体の単純集計については、回答してくれた方々に公開することを推奨しています。
ニュアンスが難しいところですが、クロス集計によって部門別や職種別などの軸を入れてしまうと妙な評価や噂のもとになってしまうため、全体の単純集計のみが良いと思います。
また、大事なのは推移。
過去との比較によってどう変化しているのか、まで示せると読み手側の理解にもつながります。
アンケートについて質問を受けた際、記名/匿名と公開範囲についてこちらから質問すると、深く検討していなかったケースがあります。
多いのは、匿名で公開範囲は人事のみで実施しようとしているケースです。
人事だけで解決できない課題を発見した際、どうするか。
そもそもマネージャーや経営には公開しなくていいのか。
回答してくれた本人に直接話を聞きたくなった場合、どうするか。
避けたいのは、回答してくれた方が「そうは思っていなかった」「話が違うのでは？」と思うこと。
この気持ちになると人事への不信感が出てしまい、今後の回答の信頼性も落ちます。
あり得そうなケースを想像して、なるべく案内文に記載しておくことが大切です。
例えば、「回答結果について、必要に応じて人事から個別にヒアリングさせていただく可能性があります」といった案内です。
組織の規模が大きくなると、アンケートが増えてしまい、アンケートが嫌がられるようになってきます。
現場の声・気持ちを定量的に測ることは大切ですが、「とりあえずアンケートで確認」といった姿勢で実施を乱発すると、そもそものデータの信頼性が落ちてしまい、課題解決に貢献できません。
アンケートこそ、細部にこだわり意識をもって実施したい取り組みです。