※労働新聞の定期購読者に限定された記事です
※https://www.rodo.co.jp/news/180804/
労働新聞の賃金事例に「寸評」というコメントを寄稿しました。
教育系のスタートアップで、若いメンバーの方が多く、インセンティブ制度を充実させた人事制度となっていました。
インセンティブ制度は、当たり前ですが、業績が好調なときに機能する一方、業績が下降し始めると制度に不満がいったり、経営陣が年収減に対して対応しがち。
しかし、インセンティブ制度の人件費の柔軟性を高める狙いゆえ、業績下降時ほど制度を機能させる必要があります。
好業績時にそうした議論・メッセージがおざなりになっていると、いざ下降局面に入った際、足元がふらつくことになりますので注意が必要です。